海外旅行の免税手続きなどを解説 思わぬ免税の落とし穴とは?!

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海外旅行のお楽しみの一つといえば、免税店での買物。

 

でも、免税ってなんだか手続きが面倒くさそう・・・。

 

あとで空港で申告したり、書類が必要だったり・・・。

 

だから、結局、空港の免税エリアで買い物すればいいや。

 

もしあなたがそんな風に思っているのなら、とてももったいないです。

 

免税手続きは仕組みさえわかれば決して怖くないです。

 

むしろ、とても簡単でお得な仕組みなのです。

 

そこで、ここでは免税の手続きと、思わぬ免税の落とし穴について解説します。

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免税手続きとは一口に言っても・・・。

 

免税手続きとは一口に言っても、国やお店によって方法は違います。

 

ここでは、いくつかのケースで免税店での買い物の方法を解説していきます。

 

免税価格で購入できる店舗

 

多くの店では通常の価格で買物をして、後で免税分を返してもらうというのが普通です。

 

しかし、国や地域によっては、最初から免税価格で買い物ができる店もあります。

 

例えば、有名なところでは、

 

  ハワイのDFSギャラリア

  オーストラリアのDFSギャラリア

 

などです。

 

買い物方法

 

これらの店では、お店に入るときにお買物カードのようなものを作ります。

 

このカードは海外からの旅行者でなければ作れず、カードを作るためには航空券やパスポート等の提示が必要になります。

 

一度カードを作れば、買物の際にそのカードを見せるだけで免税価格で買い物ができます。

 

買物カードさえあれば、免税価格で購入できるので、わざわざ返金手続きをする必要がなくて、とても簡単です。

 

イメージとしては、空港の出国手続きを終えた後の免税エリアでの買物のような感じです。

 

商品はすぐに使えない?!

 

ただ、空港とは違う点もあります。

 

それは、商品をすぐに使うことが出来ないことです。

 

空港の場合は、その場で商品を使うことが出来ます。

 

例えば、空港の免税エリアでバッグを買ったら、すぐにそのバッグを使うことが出来ます。

 

しかし、街の免税店ではそれは出来ません。

 

免税価格で買える店でも、

 

  購入直後に商品を封されて開けられないようにされる

 

もしくは

 

  購入したものを空港でしか受け取れない

 

というように、いずれにしても、出国するまで使えないようになっています。

 

なお、余談ですが、実は沖縄にもDFSギャラリアがあり、なんと、沖縄に飛行機で旅行に行った人は、例え日本人でも免税価格で商品を購入できます。(一部の商品を除く)

 

2002年の沖縄振興特別措置法の改正により生まれた、特定免税店制度というものらしいです。

 

あとでお金を返してもらうタイプのお店

 

こちらのタイプのほうが、免税では一般的です。

 

現地の人たちが買う価格と同じ価格で商品を購入し、後でお金を返してもらうようになります。

 

全ての店で免税買物ができるわけではない

 

まず、免税をしてもらうためには、TAX FREEのお店で買物をしなければいけません。

 

普通のスーパーで買い物しても、免税にはなりませんので注意が必要です。

 

TAX FREEやDUTY FREEの表示がある店が免税手続き可能な店です。

 

まずはその表記を確認しましょう。

 

免税手続きは?

 

買物をして、会計の時に店の人に免税書類をお願いします。

 

パスポートなどを見せれば、免税書類をもらえます。

 

なお、免税書類は帰国するときに使うので、帰る時まで無くさないように保管しましょう。

 

帰りに空港で税関のカウンターに店でもらった免税書類を持って行き、返金手続きをします。

 

国によってはその場で現金で渡される場合もあるし、後日返金の場合もあります。

 

後日返金の場合は、クレジットカードでの返金や小切手などとなります。

 

なお、返金方法や返金タイミングは国によって異なります。

 

意外な落とし穴も?免税の条件と課税されてしまう場合

 

免税の買物にはいくつか条件があります。

 

その条件をクリアしていないと、免税にならなかったり、日本に帰ってから課税されてしまう場合があります。

 

免税に必要な条件とは?

 

1.必要書類を必ず提示

 

買物の時にパスポートや航空券などを店に必ず提示します。(必要書類は国によって違います)

 

だから、免税買物をするときは、必ず必要書類を持ち歩くようにしましょう。

 

2.一定額以上買物

 

国によっては、免税対象となる条件が、いくら以上の買物と限られている場合があります。

 

つまり、一定額未満しか買い物していない場合は、そもそも免税手続きをすることが出来ないのです。

 

例えば、オーストラリアなどは合計300ドル以上の買物が免税の条件となっています。

 

また、ヨーロッパ各国では、一店舗でいくら以上と決まっていて、いくつもの店舗での合算ができないようになっています。

 

これらは国によって条件が違うので、買い物前に確認する必要があります。

 

また、免税条件は変更される可能性もありますので、必ず最新の情報を確認して下さい。

 

ネットの情報などは少し古い場合があります。

 

3.絶対に開けてはいけない

 

購入した商品は出国するまで未使用でなければいけません。

 

オーストラリアのDFSギャラリアのように、プラスチックの袋に入れられ、ホチキスで厳重に止められる場合もあるし、そうでない場合もありますが。

 

いずれにしても、商品を使ったら、免税は受けられなくなってしまいます。

 

決して出国まで開けてはいけません。

 

4.免税範囲内でないと、日本で課税される

 

日本の法律で、免税の範囲というものが決まっていて、それを超えると税金を払わなければいけなくなります。

 

例え、現地で免税されて、お金が返ってきたとしても、今度は日本の税金を払わなければいけなくなるのです。

 

免税範囲は以下のようになります。

 

数量による制限

酒類 : 3本まで(1本760mlのもの)

紙巻たばこ : 200本まで

葉巻たばこ : 50本まで

その他のたばこ : 250gまで

香水 : 2オンス(56ml)まで

 

金額による制限

免税品の合計金額が20万円まで(※)

 

※ 合計20万円を超えた場合は、超えた部分に課税。ただし、1商品で20万円を超える場合は、商品価格全額に課税。

 

特に、海外に行くとブランド品のバッグや時計などを買う機会も多いと思いますが、それらを複数購入すると、すぐに20万円までいってしまいますので、注意してください。

 

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